ペースメーカー・ICDを使っていても、審査では生活制限や就労への影響が大切です。

心不全、不整脈、心筋症、弁膜症などの心疾患で治療を受けている方や、ペースメーカー・ICDを装着している方からは、「機器が入っていれば障害年金になるのか」「働いていると難しいのか」という相談が多くあります。実際には、心疾患の請求でも、装置の有無だけでなく、症状、再発リスク、運動制限、就労制限を含めて全体で判断されます。

装着しているだけでは判断されない

心疾患の障害年金では、ペースメーカーやICDの装着という医療事実は重要ですが、それだけで結論が決まるわけではありません。息切れ、動悸、失神の既往、階段昇降の負担、長時間労働の困難さ、感染や再入院への注意など、日常生活と仕事にどんな制限があるかが審査上のポイントになります。見た目にわかりにくい障害だからこそ、具体的な不自由の説明が必要です。

就労中でも評価される事情はある

心疾患の方は、軽作業への変更、夜勤免除、残業制限、外回りの回避など、働き方を大きく調整しながら勤務を続けていることがあります。障害年金では、こうした配慮がなければ業務継続が難しい状態であれば、単純に「就労しているから不支給」とはなりません。障害厚生年金では、日常生活よりも就労面の著しい制限が重視される場面もあるため、勤務実態の整理が欠かせません。

初診日と認定日の確認が重要

心疾患は、健診異常、内科初診、救急搬送、手術前後など、どこが初診日か迷いやすいケースがあります。さらに、認定日時点でどの程度の障害状態だったかによって、認定日請求か事後重症請求かの判断も変わります。診療録、紹介状、手術記録、退院サマリーなどを早めに集め、どの時点で制度要件を満たしたのかを確認することが、請求の精度を高めます。

診断書で差がつく伝え方

心疾患の診断書では、病名や機器名だけでなく、動作時症状、日常生活動作の制限、通勤の困難、仕事内容の変更、再発防止のための制限などが伝わることが大切です。「無理をしなければ働ける」という表現だけでは軽く受け取られることがあるため、何を避けているのか、どの程度で症状が出るのかを具体的に示すことで、実態に近い評価につながりやすくなります。

まとめ

心疾患の障害年金は、ペースメーカーやICDの装着だけで考えるより、症状の強さ、再発リスク、日常生活や就労の制限を丁寧に伝えることが重要です。見えにくい負担ほど書類で補う必要があります。初診日と認定日の確認を含め、早めに全体像を整理しておくことが請求成功の近道です。

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