強迫性障害での申請カルテ - 名東障害年金サポート事務所

強迫性障害は障害年金の対象になるのか

強迫性障害は精神疾患の中でも「障害年金は難しいのでは」と不安を感じる方が多い傷病の一つです。今回は認定のポイントと、日頃のカルテ・診察でおさえておきたい点を解説します。日々の伝え方が結果に影響する典型的な例です。

強迫性障害は障害年金の対象になり得る

強迫性障害は精神の障害用の認定基準に基づいて審査される対象疾患です。強迫行為や強迫観念によって日常生活・社会生活にどの程度の制限が生じているかが評価のポイントとなります。「不安障害の一種だから対象外」ということはありません。

確認行為に何時間もかかる、外出前の儀式的行動で予定通りに動けない、仕事や家事に著しい支障が出ているなど、具体的な生活場面での困りごとを診断書と申立書の両方で伝えることが重要です。「気にしすぎ」程度と受け取られないよう、頻度や時間を具体的に記録しておきましょう。

診断書は主治医がカルテの記録をもとに作成します。日頃の診察で症状を淡々と伝えるだけでなく、「1日のうち何時間手洗いをしているか」「確認のために遅刻することがあるか」など、生活への影響を具体的に伝えておくと、いざ診断書を依頼する際に反映されやすくなります。

強迫性障害はうつ病や不安障害を併発しているケースも多く見られます。併存する症状も含めて総合的に評価されるため、通院している症状すべてを主治医と共有しておくことが大切です。複数の症状の関連性を整理して伝えることも有効です。

強迫性障害は「軽く見られがち」と感じている方も多いですが、生活への影響を具体的に伝えることで適切な等級判定につながります。日頃の診察の伝え方から見直してみましょう。記録の取り方についてもアドバイスいたします。

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このコラムを通じて、障害年金申請で悩む方が一人でも多く、希望を手にされることを願っています。

名東障害年金サポート事務所は、障害年金の申請についてのお悩みに寄り添い、わかりやすく、具体的なサポートを行う障害年金専門の社会保険労務士事務所です。先天性疾患や、精神疾患をはじめ、さまざまな障害年金申請のサポートを専門的に行っています。

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代表の社会保険労務士山口高弘は、自動車メーカー勤務をはじめ、製造業・土木・保険営業など幅広い業界での経験を経て、猛勉強の末、平成14年に社会保険労務士試験に合格。同年12月に開業しました。

開業以来、自動車アフターマーケット業界、某有名菓子メーカー、不動産業、車検・整備工場・クリーニング・美容室チェーン店など多様な業種を支援し、累計1,000回を超える企業研修・講演実績を持つ実務家です。

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